LDK
　リビング・ダイニング・キッチンが一体化した部屋。

　RC
　鉄筋コンクリート構造、鉄筋で補強したコンクリートのこと。耐久性に優れている。
　
　S
　鉄骨構造
　鉄骨で骨組みを組むのでRCよりも軽く仕上げることが出来る
　
　SRC
　鉄骨鉄筋コンクリート
　鉄骨で骨組みを組み、その周りを鉄筋コンクリートで固める。RCよりも丈夫に出来る。
　　

　上がり框
　玄関と上がり口の境界

　アクセス
　物件までの交通手段。徒歩、電車などがこれに当たる。

　アティック
　屋根裏部屋・ロフトとも言う。

　アパート
　木造、軽量鉄骨構造の低層物件

　アンカーボルト
　コンクリートの基礎や柱に埋め込むボルト
　

　委託管理
　マンションの運営、管理を管理会社に任せること。これによってマンションのメンテナンス、管理費に影響がでる。

　ウォークインクローゼット
　洋服の収納、着替えなどができる部屋。部屋丸ごとが衣装ダンスのようなもの。

　追い炊き式浴槽
　冷めてもボタン一つでわかすことが出来る浴槽。

　オートロックシステム
　ルームキーやカード、暗証番号による施錠・解錠で部外者の侵入を防ぐセキュリティ。
　

　貸主
　賃貸物件を貸し出す人。
　

　管理組合
　マンションの維持をするために入居者、もしくはその委託を受けた管理会社により、構成される団体。
　
　管理費
　入居する物件の共有する部分の維持と管理のために支払うお金。

　クローゼット
 　居間に設置された収納のスペース。
　 衣類を収納することが多い。
 　
　契約期間
　物件の賃貸契約期間

　原状回復義務
　賃貸契約が終了した後、借り主が故意に、または過失により物件に与えた損害を元に戻す義務。畳やふすまの劣化など生活の範囲での自然消耗、劣化はこれにあたらない。

　更新料
　契約期間が過ぎても、また契約をすることになったら、支払うお金。不動産業者に仲介手数料を支払う場合もある。
　
　コンクリートブロック構造
　コンクリートに鉄筋を入れ壁とする。耐熱性がある。
　
　敷金
　家賃滞納、原状回復などのために当てられるお金。契約終了時に修繕費を差し引いて返還される。

　システムキッチン
　コンロ、流し、オーブンなどの機能を一体化したキッチン。

　シックハウス症候群
　接着剤や塗料などの有害物質により、化学アレルギーなどが引き起こされる。

　借家契約
　正当な理由がなければ、貸し主が解約を出来ない契約。

 　重要事項説明
　　契約に当たって、契約の内容、物件の内容、金銭等の条件、特約などを書類にして、宅地建物取引責任者が説明すること。

　 償却金
　解約後に返還されないお金。保証金であれば解約引き、敷金であれば敷引金。

　初期費用
　賃貸契約時に、敷金、礼金、家賃、共益費、仲介手数料等の支払われるお金。

　善管注意義務
　借り主が物件を傷つけないように管理する義務。
　
　専属専任媒介
　貸し主と不動産会社が結ぶ、仲介における取引。
　貸し主は不動産会社の仲介以外で契約できない
　
 　専有部分
　借り主だけが利用する施設。
　住居内は専有部分

　　宅地建物取引主任者
 　重要事項を説明し、説明書の作成、押印が出来る資格保有者。宅地建物取引主任者証を提示しなければならない。

　仲介
 　不動産会社が貸し主と借り主の仲を取り持ち契約を行う。

 仲介手数料　
 契約が結ばれる際に不動産会社に支払われる報酬。

　　定期借家契約
　　契約期間に期限を設け、更新を基本的に行わない契約
　
 　天袋
　押し入れの上にある小型の収納スペース

　プレキャストコンクリート構造
　プレキャストと呼ばれるコンクリートの板を組み合わせる工法。工期が短い。

　特約　
　契約の際に原状回復などにかんする特別な約束。

 　取引形態
 不動産会社が果たす役割。仲介、代理、貸し主など。

　入居審査
　入居希望者を貸し主、不動産会社が収入などの条件で審査すること。
　
 　入居申込書
 　入居審査のための事項を記述した書類。

　前家賃
 契約時に支払う成立月と次の月の家賃

　メゾネットタイプ
　2つのフロアを利用した住居

　礼金
　貸し主に契約のお礼として支払うお金。返却されない。

　連帯保証人
 借り主の野心滞納など債務不履行時に肩代わりをする保証人。大家からの請求に従う責任を持つ。

　　
　

 　

　【敷金とは】
　そもそも敷金とは、家賃を滞納した時の保証や退去をした時の修繕費として預けるお金です。
　法律的に敷金を修繕などの損害賠償として使うこと自体は問題ありません。
　
　けれども、通常の生活の範囲で「畳がすりへった」とか「ふすまが日焼けした」ということには敷金を使うことは出来ません。
　そのため、畳やふすまの交換など大家が敷金を使い、敷金の返還額が少なくなるというトラブルが生じるわけです。

　【敷金返還のための条件】
　　トラブルが生じることが多いため国土交通省としては、平成１０年３月に「賃貸住宅トラブル防止ガイドライン（原状回復ガイドライン）」というものをとりまとめ、平成１６年には裁判の事例などを追加して改訂しました。
　　その中には原状回復の義務がどこまで借り主の負担となるのか。その線引きが記載されています。
　　ガイドラインには「原状回復」は次のようにかかれています。

　　（１）経年変化及び通常の使用による住宅の損耗等の復旧については貸貸人の費用負担で行い貸借人はその費用を負担しないとされていること
　　（２）貸借人の故意・過失や通常の使用方法に反する使用など貸借人の責めに帰すべき事由による住宅の損耗等があれば、貸借人は、その復旧費用を負担するとされていること。
　　　※貸貸人と貸借人は、両者の合意により、退去時における住宅の損耗等の復旧について、上記の一般原則とは異なる特約を定めることが出来るとされていること。
　　　　ただし、特約はすべて認められるわけではなく、内容によっては無効とされることがあること。

　つまり、契約書に特約を記載しない限り、通常の生活での損耗は借り主には、負担はないということになります。
　ということは、契約書に一文でも借り主の負担であると記載されていれば、ある程度は認められてしまうと言うことです。
　そうならないためにも、契約の時点での損耗を修繕した際の負担が大家にあるということを明確にしておくことが敷金トラブルの最善の予防策です。　
　とはいえ、実はこのガイドラインは法律ではありません。
　契約が済んでいるものに関しては、契約書が優先し、著しく借り主に不利な場合を除いては参考程度にしかなりません。ですが、原状回復について知っているか、知らないかで大きな違いがあります。
　過去の判例などを調べますと、裁判所に敷金の返還を申し立てた人たちが勝訴しているということも載っているので、基本的に敷金は修繕に使うことが出来ないということが法律的にも立証されているのです。

　★トラブルにあったときの相談窓口
　・各自治体の相談窓口
　　自治体の法律相談、市民相談窓口でアドバイスがもらえます。ただし、民事不介入ですので仲介などをしません。
　・消費生活センター
　　商品・サービスに関する苦情などを専門の相談員が受け付けるようになっています。
　・紛争解決センター
　　弁護士会にある日常的な問題の仲裁を目的とした裁判外紛争処理期間です。
　　弁護士、元検察官などベテランが担当し、裁判よりも短期間で解決することができますが、申し立て手数料や和解をした際に成立手数料がかかります。
　
　　他にも消費者団体や弁護士・行政書士などで敷金返還を専門とする相談窓口を設けているところがあります。小待ているのであれば近くの相談窓口を探して、返還のためのアドバイスを受けるのがいいでしょう。

　※少額訴訟
　　60万円までの支払い対象額であれば簡易裁判所で簡易訴訟が出来ます。
　　一回の審理で判決が言い渡されますし、手数料は10万円の支払い対象額ごとに1000円です。コスト的にもそれほどの負担はないので、どうしても決着がつかないのであれば訴訟に持ち込むことも考えてみてください。
　また簡易裁判所では民事調停もでき、訴額100万円以内なら10円ごとに500円で済みます。
　　簡易裁判所でそれらの説明がかかれているパンフレットなどがありますので、方法の一つとして考えてみてください。
　　
　　
　

　★初期費用の内訳
　
　　敷金
　　もし家賃が滞納した場合や、退去時の原状回復のための修繕費に預けるお金です。通常このお金は、退去した際に修繕費を差し引いた残りが戻ってきます。ですが、その返還額について、大家と店子の間に見解が違うため多くのトラブルの基になります。
　　敷金の相場は、家賃の２～３ヶ月程度です。

　　礼金　
　　契約を結べたと言うことで支払われる謝礼です。
　　このお金は敷金と違って、返還されることはありません。ただ、礼金は関東圏の言い方で、関西圏は敷引がそれにあたります。とはいうものの敷引は厳密に言うと礼金だけでなく更新料なども混ざっているお金なので、全く同一とはいえません。
　　礼金の相場は1～２ヶ月程度。無料としているところもあります。
　
　　仲介手数料
　　不動産業者に物件を紹介してもらい、契約した場合、その仲介に対する報酬として支払われるお金です。
　　仲介手数料の相場は1ヶ月程度ですが、手数料無料という業者もいます。
　
　　前家賃、日割り家賃
　　契約したその次の家賃を先払いするように求められる場合があります。また月の途中から入居する場合にはその月の日割り家賃も用意しておかなければなりません。

　　損害保険料
　　これはほとんどの物件で義務づけられている損害保険の加入にかかるお金です。
　　2年で15,000～20,000円程度がかかります。

　　共益費
　　通路の電気など共用部分の管理・維持にかかるお金です。
　　管理費とも言うことがあります。
　　共益費の相場は家賃の1割程度がかかります。

　　鍵交換費用
　　入居するときには、今までついている鍵では物騒なので鍵を交換することになります。
　　ピッキングに強いタイプがおすすめです。
　　鍵交換には１～２万円程度かかります。

　　
　　部屋を借りるには、以上の初期費用が主にかかります。
　　つまり、家賃が共益費込み８万円、敷金２ヶ月礼金１ヶ月であれば、
　　項目ごとに足していけば

　　(８万×２）＋８万＋８万＋８万＋１万５千＋１万
　　
　　ということで４２万５千円がかかることになります。
　　ただ、この相場には地域差、不動産業者による違いがあるので、自分の借りる物件がどの地域に属しているかなどによって、もっと高い場合もありますし、安く済む場合もあります。

　★初期費用の注意点
　初期費用を抑えたいというのが、ごく自然の心理だと思いますが、そのために後から費用が余計にかかるということもあります。それが敷金・礼金ゼロという物件です。
　敷金・礼金自体は慣例的なもので法的に強制して支払わなければならないものではないのですが、逆にゼロというとたとえば最初に退去費用を請求される。システム料金や、内装代を請求されるといったケースがあります。確かに「敷金・礼金」ではないので敷金・礼金ゼロという言葉に偽りはありません。
　つまり、敷金・礼金がなくなることで新たに生じる費用を考慮して、総合的にお得な敷金・礼金ゼロの物件を探すことが初期費用の節約につながります。
　また、費用の節約だけを考えると、肝心の物件が日当たりが悪い、交通の便がないといった物件になってしまいます。
　どこまで、費用と、物件の質とを妥協させるかが、満足のいく物件探しのポイントです。

　賃貸の契約書には、敷金・礼金・家賃といった金銭的な条件。
　そして、エアコンやコンロといった設備が付属しているかどうかといった物件の条件。
　賃貸契約の解除など契約における条件。
　家賃の滞納などに対する罰則等の特約事項が記載されています。店子は契約の条件を十分に理解するために契約前にそれら重要事項を説明されることになっています。
　
　【重要事項説明】
　重要事項の説明は不動産の賃貸契約交わすときに借り主が宅地建物取引主任者から契約の上で重要となる事項を説明するように宅地建物取引業法35条で定められていることです。
　説明をするのは、基本的に主任者証をつけた宅地建物取引主任者が説明を行うことになっていますが、主任者以外が説明をしても借り主が重要事項説明書に署名捺印することで説明を果たしたことになります。とはいえ、宅建業法違反であるので、主任者以外に説明をさせた不動産業者にはそれ相応の処分を下されることにはなりますが、「説明をした」ということは変わりません。
　さて、この重要事項は、本来であれば契約の前に余裕を持ってするべきですが、たいていの場合契約直前に行われます。
　その内容としては、
　
　・物件に関する情報
　　物件の住所、名称、間取り、部屋番号、面積等の表示が登記簿や実際の物件のそれと同じであることの確認

　・貸し主（大家）について
　　貸し主の住所・氏名

　・登記簿の権利等
　　登記簿上の権利関係、抵当権の有無などに関する情報
　　※ここでもし抵当権があった場合、所有権が移り新しい貸し主から退去通告があった場合、最大半年の猶予をもっって退去しなければなりません。
　
　・用途・利用制限
　　居住用であるか。何人で住むのか。ペット・ピアノなどの事柄は認められるかについての説明がされます。
　　
　・水道や電気・ガスといった設備等について
　　水道であれば専用か共同か、電気であればどこの会社からどの程度のアンペアか、ガスであれば都市ガスかプロパンガスかなどのライフラインについての条件。エアコンや駐車場などの設備がついているのか。
　　設備はが故障した場合の修理については、代金を負担するのは誰かということの取り決めの説明がなされます。

　・金銭の条件
　　家賃、管理費（共益費）、敷金、礼金、家賃の支払期日、支払い方法に関する説明がなされます。

　・契約の種類
　　普通型賃貸借（物件のみを2年ごとの更新期を定め借りる契約）、定期借家契約（期間を定め、更新は出来ない契約）、契約の期間、建物の取り壊し予定などについて定めます。
　　この契約期間前には、たとえ契約していても入居は出来ません。
　　また、更新が出来るのか。出来るのであれば更新料の額、手数料についての説明がなされます。
　　更新料は更新後の家賃の1ヶ月分相場です、さらにそこに不動産借り会社への手数料0．5ヶ月分と火災保険料が加算されることになるでしょう。
　
　・解約・契約解除
　　借り主が解約を何ヶ月前までに言えばいいのか。たいていは1ヶ月から2ヶ月前となっています。
　　逆に大家は、どのようなことを借り主がした場合、契約解除を出来るのか。
　　たとえば、ペットを無断で飼ったとか、部屋を又貸ししていたなどの事項は契約解除の条件になり得ます。

　・損害賠償・違約金
　　借り主が物件に故意や過失で損害を与えたときに大家が損害賠償を請求できると言うことが説明されます。
　　

　・原状回復
　　退去した際に敷金、保証金を原状回復のためにどの程度使われるか。居住における劣化を回復する際に、どこまで借り主の責任となるのかなどについて説明がなされます。

　・報酬
　　契約に仲介業者が入っている場合、その仲介料の額が説明されます。
　
　・管理の委託先
　　管理会社があれば、その名称、住所についての説明がなされます。

　大体以上の事柄について説明されるわけですが、わからないことがあれば説明をする主任者に聞くことが出来、理解した上で説明書に署名捺印をすることが出来ます。
　上述したように、契約日に説明を受けるケースが多いので、あらかじめ説明を受けた状態で契約に赴くとか説明書のコピーをもらっておく等をしたほうが場合によってはいいかもしれません。

　そして重要事項説明書に署名捺印すれば、次は入居審査、そして賃貸契約書の交付です。

　　入居審査は、入居申し込みの書類をもとに、本人と連帯保証人の意志を確かめ、そのと物件のオーナーである大家が承諾をすればOKです。
　この入居審査はだいたい。、年収、職業、保証人、入居者の人柄が基準となります。その４つはひとつでもおかしなものがあれば大家は承諾しない可能性があります。
　つまり安定した仕事について、給料ももらって、信頼できる親族がおり、まじめであれば審査に不安を感じる必要はありません

　【契約書に必要な書類】
　・入居者全員の住民票（交付から３ヶ月以内といった条件がつく場合も）
　・本人確認書類（運転免許証・健康保険証、社員証、学生証など）
　・収入証明書（社会人の場合は、給料明細や確定申告書のコピー等を求められる場合も）
　・在籍証明書（審査のため所属する学校、会社に確実に在籍していることを証明する書類が必要なこともあります。ただ、電話等で直接確認することが多いです）
　・印鑑（認め印でも大丈夫、ただシャチハタは認められないでしょう）
　・印鑑証明書（契約書に押された連帯保証人の印鑑が本物であることを証明するために必要です。）

　契約書は重要事項説明書で説明された内容とほとんど変わりません。
　内容をしっかりと確認したら、契約書に署名捺印をします。契約書は入居者と大家もしくは不動産業者がほかんすることになります。そして契約が結ばれたら、敷金、礼金、家賃、仲介手数料、火災保険料、鍵の交換代を支払います。
　
　支払いの終了すればすべては完了です。あとは鍵を契約日に受け取るだけです。

　★契約で気をつける点
　　・契約で必要な書類（住民票・印鑑証明などは市役所で手に入ります。収入を証明するものは会社員であれば会社が交付してくれます）を事前にもらうことを忘れないようにしましょう。
　　・お金はかなりの大金が必要になります。事前に金額を教えてもらえるので、確認の上足りないことがないようにしましょう。
    ・保証人は、賃金の滞納などのトラブルがあった場合に、支払いの肩代わりをしてもらうことになる人です。その住所、仕事など細かいデータを求められます。ですから、まずは保証人がいないと貸してくれることはありません。賃貸物件に引っ越そうと考えるなら、まずは保証人探しから始めることです。一番いいのは親ですが、遠くにいる場合、近くの親戚外衣でしょう。場合によっては会社の上司に頼むことも考えましょう。
　・契約書の署名捺印の前に、特約や重要事項などをしっかりと把握しましょう。これが、後々敷金トラブルや突然の退去通告を防ぐために重要となってきます。
　

　★マンション構造の種類
　構造としては、主にに下記の形態があげられます。
　
　・RC（鉄筋コンクリート）構造
    ラーメン構造
　　壁式構造
     PC（プレキャストコンクリート）構造
   ・S（鉄骨・鋼）構造
　・SRC（鉄骨・鉄筋コンクリート）構造
　・木造
　・コンクリートブロック構造
　
　以上の構造のなかで、２階建てまでならば、木造、鉄骨構造が、３階建て以上ならばRC構造、S構造、SRC構造が主流となっています。
　それぞれの構造には長所短所があり、どの構造が完璧だということができません。
　ですから、それぞれの特徴をふまえた上で判断することになります。

　〔それぞれの構造の特徴〕
　RC（鉄筋コンクリート）構造
　RC構造とは、Reinforced-Concrete（補強されたコンクリート）構造で、コンクリートを鉄筋で補強する構造です。
　元々はヨーロッパの植木職人が植木鉢の補強に針金を使ったのが最初といわれています。
　
　RC構造は木造よりもコストがかかりますが、耐久性、耐震性、防音性があるためにマンション・アパートの構造として多く用いられていられています。
　コンクリートは圧縮に強く、引っ張りに弱い。鉄筋は圧縮に弱く、引っ張りに強いという性質があるので、その二つを組み合わせることで、両者の欠点を補うことが出来る優れた構造です。
　一般的にRC構造は５，６０年は持つと言われており、メンテナンスをすればそれ以上の耐久性があるといわれています。

　〔RC構造のメリット・デメリット〕
　　メリット
　　耐震性、デザイン性、防音性に優れている。腐らない、温度変化に強い
　　デメリット
　　材料費がかかる。工期が長い。壊しにくいので撤去に手間がかかる。
　　
　
　RC構造といっても、いくつか種類があり、その中でもラーメン構造と壁式構造とプレキャストコンクリート構造というものがあります。

　・ラーメン構造
　　RC構造は柱・梁・壁・スラブ（床板）からなります。
　　ラーメン構造とは、柱と梁を一体化して骨組みを組み立てる構造です。
　　ラーメンとは食べるラーメンではなくドイツ語の「枠」という意味で、この構造には筋交いなどがいらないので、間口や間仕切りの設定が自由にしやすいのでマンションによく採用されています。
　　7～8階建てに使われます。
　　
　・壁式構造　
　　壁式は柱はなく、壁と床で建物を構成する構造です。
　　薄い壁はありますが、室内に出っ張るものはありません。ただ耐久性をつける耐力壁を設置せねばならないので間口や間仕切りの自由度は低いです。
　　5階建て以下に使われます。

　・プレキャストコンクリート構造
　　プレキャストというコンクリートパネルを組み合わせる構造です。引張力をつけるためハイテンションボルトを接合して、隙間にモルタルを入れすべてを一体にします。
　　あらかじめコンクリートパネルを作っておくので、工期が短縮できます。

　　S（鉄骨）構造
　　骨組みに鉄骨（steel）を用いる構造です。
　　柱や梁をボルトや溶接であわせます。耐火性に優れRC構造に比べ軽いので、工場や高層マンションなどに用いられます。
　　
　　〔S構造のメリット・デメリット〕
　　メリット
　　建物全体が軽いので、大きな間口が出来る。
　　形状の自由度が高く、工期が短い。
　　間取りのリフォームがしやすい。
　　軽く接合部が強いので高層に向いている。
　　
　　デメリット
　　軽いので揺れやすい。
　　隙間をもうけて、耐震性をつくっているので音、すきま風が生じる。

　　SRC（鉄骨・鉄筋コンクリート）構造
　　上記ふたつの構造を足した形になります。
　　鉄骨を鉄筋コンクリートで囲んだこの構造は、それぞれの長所をもち耐震性に優れた日本ならではの構造です。

　　〔SRC構造のメリット・デメリット〕
　　メリット
　　耐震性に優れている。
　　
　　デメリット
　　多額のコストがかかる

　　木造
　　言わずとしれた気を使った構造です。
　　
　　〔木造のメリット・デメリット〕
　　メリット　
　　柔軟性、粘りに優れている。
　　湿気を調整する。　
　　環境、ハウスシックとうの害がない。
　　耐熱性がある。
　　間取りの自由度が高い。
　　増改築がしやすい。
　　
　　デメリット
　　火に弱い。
　　湿気に弱い。
　　シロアリに弱い。
　　
　　補強コンクリートブロック構造
　　工場でつくったコンクリートブロックの空洞部に、鉄筋を入れ壁に仕立てます。

　　〔補強コンクリートブロック構造のメリット・デメリット〕
　　メリット
　　空洞部が多いので断熱性に優れている。
　　工期が短い。
　　　
　　デメリット
　　構造的な制約のためデザイン的な自由度は低い

　そこで近年注目されているのが、家具レンタルサービスです。　

　必要に応じた家具・家電を、レンタル・リース会社に借りることでコストや手間を大幅に押さえることが出来るこのサービスがどのようなものか。　ここではそのサービスについての、内容、価格等についてまとめていきます。

　この家具レンタルサービスは、数年の短期間であれば、購入するよりも安い費用で済みます。
　しかも、故障をしても修理・交換は無料という会社が多いです。
　
　★レンタルまでの流れ
　　レンタルには、まず電話・メール等で借りたい品物、数量、住所、氏名を伝えます。
　　　↓
　　在庫確認後、依頼した品物があり、日程が決定すれば予約は完了
　　　↓
　　レンタル会社から予約内容の確認が電話・メール等で届きます。
　　　↓
　　品物の受け取り。店舗がある場合は、依頼人が受け取りに行く場合がありますが、家までの配送、セッティングを業者が行います。
　　その際、レンタル料金を現金一括前払いとなるところが多いです。
　　　↓
　　レンタル家具・家電利用
　　この期間中に故障等が起きれば、レンタル会社に連絡をすると修理・交換が無料で行われます。
　　　↓　　
　　レンタル期間終了。
　　受け取りと同じように店舗へ持って行く場合と、業者による受け取りの場合があります。
　　このとき、別段メンテナンスなどの必要はありません。

　★主要な家具・家電のレンタル料
　　まず、生活に欠かせない家具・家電についてのおおよそのレンタル料についてみていきましょう。
　　ただ、会社ごとに貸し出す期間が、異なるので１年間のレンタルを行っているところもあれば、日、週、月ごとにレンタルを行っているところもあります。ですから、期間でみて一番自分の状況に合っている会社を選ぶことが重要です。

　1ヶ月のレンタル料
　整理タンス　　　　　　　　　　　　　　３千円前後
　ベット　　　　　　　　　　　　　　　　　 ３千円前後
　食器棚（中）　　　　　　　　　　　　　 ４千円程度　　　　　　
　冷蔵庫　　　　　　　　　　　　　　　　 1万円前後
　洗濯機　　　　　　　　　　　　　　　　 1万4千円前後
　テレビ（ブラウン管14型）　　　　　　３千円程度
　テレビ（液晶32型）　　　　　　　　　 ７万円前後
　掃除機　　　　　　　　　　　　　　　　 ６千円前後
　電子レンジ　　　　　　　　　　　　　　５千円前後

　※上記の値段は目安です。レンタル会社によって違いますし、テレビといっても製造年など条件が違いますので、参考までにしてください。
 
　★レンタルセット
　　レンタルには、必要に応じてここに借りることも出来ますが、たとえば新社会人や大学新入生向けなどのセットでのレンタルもあります。
　その場合、ここで借りるよりも値段は抑えられますし、契約期間が4年間などある区切りごとになっていることが多いです。
　そして、その基本となっているのは次の4点
　・テレビ
　・冷蔵庫
　・全自動洗濯機
　・電子レンジ
　です。上記の4つはどんな生活でも必ず必要となる道具ですので、これさえあれば最低限の暮らしは成り立ちます。　
　費用は大体５千円前後と考えておけばいいでしょう。